「財務」カテゴリの記事:66件

固定資産回転率の基本 3つの具体例から見る財務分析方法

固定資産回転率の基本 3つの具体例から見る財務分析方法

固定資産回転率は、財務分析をする上でよく必要とされる指標のひとつです。この指標によって具体的にどのようなことがわかるのか、またはどれくらいの数値であれば理想的なのか、ご存知でしょうか。 今回は、固定資産回転率の概要をはじめ、計算式や分析の方法ついて詳しく見ていきましょう。   固定資産回転 […]

総資本回転率から見る財務分析のしかたと改善方法

総資本回転率から見る財務分析のしかたと改善方法

財務分析をするときによく目にするのが「総資本回転率」です。なんとなくイメージはできるものの、具体的には会社のどのようなことが判断できるのか、また、理想的な回転率とはどのようなものかを理解している人は少ないかもしれません。 今回は、総資本回転率の概要や計算式、業種別の回転率の目安や分析の仕方などについ […]

中小企業の資金調達で抜け落ちている視点とは

中小企業の資金調達で抜け落ちている視点とは

企業が資金を調達する方法はいくつかありますが、一般的にイメージしやすい調達方法は、①外部からの出資と、②金融機関からの融資になるでしょう。出資は返済する必要がないお金であり、借入金と違って利息も担保も必要ありません。しかし、中小企業が安易に出資を受けることには注意が必要です。   出資は融 […]

企業の方向性を左右する投資キャッシュフローの活用方法

企業の方向性を左右する投資キャッシュフローの活用方法

キャッシュフロー計算書とは何か 以前「投資キャッシュフローを見るときのポイントとは?」という記事でキャッシュフロー計算書について簡単に説明しました。キャッシュフロー計算書とは会社の1年間のキャッシュ(現金や預金など)の変動を表す財務諸表のことです。 さらに資金の入出金を、営業活動、投資活動、財務活動 […]

フリーキャッシュフロー 見るべきは財務活動とのバランス

フリーキャッシュフロー 見るべきは財務活動とのバランス

経済の変動が急激に、かつ急速に進む昨今。企業分析の世界でも利益以上に現預金の流れ「キャッシュフロー」を重視するようになってきました。今回はその中でも「フリーキャッシュフロー」について学んでいきましょう。   フリーキャッシュフローとは フリーキャッシュフローとは読んで字のごとく「自由に使え […]

「あるべき現預金残高は月商の何倍」という考え方は本当に正しいのか

「あるべき現預金残高は月商の何倍」という考え方は本当に正しいのか

多くの経営課題の中で、経営者の最も頭を悩ませる課題は、やはり資金でしょう。すでに資金繰りが苦しくなってしまっているのは問題ですが、中小企業経営者から多く受ける質問の1つに、「会社は通常、いくらぐらい現預金を持っておくのが良いのか」というものがあります。もちろん、現預金は多ければ多いほど良いのかもしれ […]

2019年のIT導入補助金 経営努力する会社を厚く支援

2019年のIT導入補助金 経営努力する会社を厚く支援

近年では本当にさまざまなITツールが増えてきており、これらを有効に活用することが企業の存続と成長には必要不可欠です。今回はITツールの導入時に活用することができるIT導入補助金について説明をします。 IT導入補助金とは IT導入補助金は、正式名称を「サービス等生産性向上IT導入支援事業」といい、経済 […]

IASBが公表「財務報告に関する概念フレームワーク」とは

IASBが公表「財務報告に関する概念フレームワーク」とは

IASB(国際会計基準審議会)は、2018年3月29日に財務報告に関する概念フレームワークの改訂を公表しました。概念フレームワークは、IFRS(国際会計基準)の基礎ともいわれるものですが、概念フレームワークの位置づけなどについては、詳しく理解していない方も多いのではないでしょうか。 そこで今回は、I […]

どんな業種でも共通して使える「財務指標」とは

どんな業種でも共通して使える「財務指標」とは

会社の経営状況を分析する指標は、いくつかあります。自己資本比率やROA、売上高経常利益率や労働分配率など、会社の安全性や収益性を、様々な比率で確認します。一般的に使われているこれらの財務指標の中には、実は他社と比較しても、全く意味がないものがあるということは意外と知られていません。   業 […]

与信管理は会社の要!経理部門が担う与信管理の重要性とは

与信管理は会社の要!経理部門が担う与信管理の重要性とは

与信とは 中小企業庁によると、株式会社東京リサーチが調査した平成29年の企業の倒産件数は8,405件でした。減少傾向にはありますが、決して少ない数字ではありません。もっとも多い倒産の原因として、約7割が販売不振を挙げています。 (参照)中小企業庁 倒産の状況 会社は常に、取引相手の経営状況にアンテナ […]