キャッシュフロー計算書とは？見方と、間接法・直接法の違いを解説

財務諸表のひとつに、「キャッシュフロー計算書」というもの存在します。キャッシュフロー計算書とは、企業のキャッシュ（お金）の流れを把握できるものです。ただ、具体的な計算方法については理解していない方もいるのではないでしょうか。

今回は、キャッシュフロー計算書の読み取り方や、間接法・直接法によるキャッシュフロー計算書の作成方法などを詳しくご紹介していきます。自社の資金の流れを把握する際には、ぜひお役立てください。

キャッシュフロー計算書とは

キャッシュフロー計算書とは、一定期間のキャッシュ＝お金の流れとその根拠を明らかにする財務諸表のうちのひとつです。貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書の三つを「財務三表」と呼んでいます。

キャッシュフローが重視される理由

財務三表は、企業の経営状態を知ることができます。損益計算書は1年間の売上、費用、利益を表しているもので、貸借対照表は、期末の資産、負債、資本（純資産）の状況を表します。

一方、キャッシュフロー計算書は「お金」の流れや「資金力」を把握するためのもので、貸借対照表の資産の部に記載される土地や建物などは含みません。現預金や公社債投資信託など、あくまで「キャッシュ＝お金」としてすぐに使える資金を示しています。たとえ、売上の向上に伴い利益も向上していたとしても、そのほとんどが売掛金や受取手形であれば、手元にはお金が残っていないことになります。

上述のように、キャッシュフロー計算書は「貸借対照表や損益計算書だけでは見えてこない本当の資金力」が把握できるため、重要視されているのです。

キャッシュフローの見方

キャッシュフロー計算書では、企業のお金の流れを把握することができます。では、具体的にどのように読み取れば良いのでしょうか。また、他の財務諸表とはどのような関係性になっているのでしょうか。これらの点について、詳しく解説していきます。

キャッシュフロー計算書と貸借対照表との関係

貸借対照表は、期首や期末という特定の日の一時点における資産や負債、資本（純資産）の残高を示しています。キャッシュフロー計算書は、貸借対照表の期首と期末の現預金（キャッシュ）の増減について、どのような経路を経ているかが理解できる役割となっています。

以下のページでは、貸借対照表の基本である財務三表（貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書）について詳しく解説していますので、併せてご覧ください。

経理プラス：貸借対照表の超基本　財務三表の関係性について徹底解説！

キャッシュフロー計算書と損益計算書との関係

損益計算書は、1年間でどれくらいの利益（損益）があったかを示しています。キャッシュフロー計算書は、計上された利益からどのくらいキャッシュとして残ったのかを把握できる役割となっています。そのため、損益計算書の利益が全てキャッシュとして手元にあるとは限りません。売上が発生しても、一般的には売掛金となりキャッシュとして回収されるのは後からになるでしょう。

続いて、キャッシュフローの見方について解説していきます。キャッシュフローには「営業キャッシュフロー」「財務キャッシュフロー」「投資キャッシュフロー」「フリーキャッシュフロー」という4つの区分があります。

営業キャッシュフロー

営業キャッシュフローは、企業の主たる営業活動で得られたキャッシュがプラスかマイナスかを示すものです。小売業なら販売での収益となるキャッシュ、建設業なら建設工事での収益となるキャッシュです。

一般的には、キャッシュフローがプラス傾向なら順調に利益から資金を確保できていると捉えることができ、マイナス傾向なら資金は何らかの要因で減っていると捉えることができます。マイナス要因には、売掛回収の停滞や不良在庫の増加などが考えられるでしょう。

なお、営業キャッシュフローについては、こちらの「営業キャッシュフローを見る際におさえるべきポイント」でも詳しく解説していますので、併せてご覧ください。

財務キャッシュフロー

財務キャッシュフローは、企業が外部から資金調達をどのように行ったかを示します。借入や返済の情報が得られる他、返済によって営業キャッシュフローが圧迫されているかどうかの判断にも役立てることができます。

借入による返済額は、通常の営業活動によるプラス分よりも下回っていることが一般的であり、営業活動のプラス分にゆとりがあれば、繰り上げ返済などで借入を減少させることも計画できます。つまり、「なんとなくキャッシュにゆとりがありそうだ」という経営感覚だけではなく、数値として現状を把握できるということです。

なお、財務キャッシュフローについては、こちらの「財務キャッシュフローで確認したい重要ポイントとは」でも解説していますので、併せてご覧ください。

投資キャッシュフロー

投資キャッシュフローは、設備投資や有価証券、固定資産などの投資でのキャッシュの増減を示しています。

一般的に、手元の資金で固定資産を取得したり設備投資を行ったりするとマイナスになります。逆に、固定資産を売却した場合は資金が入るため、プラスになります。注意点としては、固定資産や設備を借入によって取得した場合です。事業拡大などで設備投資をするケースは珍しくありませんが、「将来的に営業活動で増加するキャッシュによって返済額が賄える範囲なのか」という点は、事業の将来性、事業計画などと合わせて判断することが必要です。

なお、投資キャッシュフローについては、こちらの「投資キャッシュフローの分析で見るべきポイントとは」でも解説していますので、併せてご覧ください。

フリーキャッシュフロー

フリーキャッシュフローは、文字通り「自由に使えるキャッシュ」を意味します。日々の事業活動で得た純粋なリターンのうち、自由に使える資金となりますので、フリーキャッシュフローが大きければ手元の資金が潤沢であることを意味します。また、一般的にフリーキャッシュフローはプラスになることが望ましく、プラスであれば安定性の高い企業として評価される可能性も高まります。

なお、フリーキャッシュフローについてはこちらの「フリーキャッシュフローとは　計算方法と分析の具体例」でも解説していますので、併せてご覧ください。

キャッシュフロー計算書の作り方

キャッシュフロー計算書を作成する際に押さえておくべきは、「直接法」と「間接法」の2つです。「直接法」は取引ごとに詳細に集計する際に使用し、「間接法」は工数をかけずに簡易的に集計する方法です。それぞれを解説していきましょう。

直接法

直接法とは、商品の販売や仕入れ、経費の支出など、主要となる取引の総額をまとめたものです。企業の販売活動の部分が示される営業キャッシュフローとして作成されます。取引ごとのキャッシュの流れを把握できることがポイントです。ただし、取引数が多いため、集計するには手間がかかります。

キャッシュフロー計算書を直接法で作成する場合は、総勘定元帳を元に作成すると便利です。総勘定元帳をExcelでダウンロードできる会計ソフトも多くあるので、そういった会計ソフトを使っている会社はまず総勘定元帳をエクスポートするところから始めましょう。

総勘定元帳のExcelファイルを用意できたら、キャッシュフロー計算書の項目ごとに関連する金額を総勘定元帳からピックアップします。具体的な方法について、直接法での代表的な項目である「商品の販売による収入」を例に解説します。

「商品の販売による収入」で使う主な勘定は、「売上」「売掛金」「受取手形」です（会社によって勘定名が異なることもあります）。下図に示すように、これらの勘定の中から「現金」勘定をExcelで集計することで、「商品の販売による収入」の金額を計算することができます。

その他の項目も上記と同じく、関連する勘定の中から「現金」勘定をExcelで集計することで簡単に計算することができます。たとえば「商品の仕入による支出」は「仕入」「買掛金」「支払手形」の勘定を、「給与の支払による支出」は「給与」「未払給与」の勘定を集計します。

間接法

間接法とは、税金等調整前当期純利益や減価償却費、有価証券評価損、売掛金・買掛金・棚卸資産の増減など、キャッシュに関わる部分をまとめたものです。投資や財務区分も示されます。貸借対照表と損益計算書から作成することができ、手間がかからないため、一般的な企業では間接法で作成されることが多いです。ただし、キャッシュに関わる取引の詳細は明確になりません。

キャッシュフロー計算書（間接法）をExcelで作成する場合は、貸借対照表と損益計算書のExcelファイルを用意し、これらの金額をキャッシュフロー計算書のテンプレートに当てはめる作業を行います。

キャッシュフロー計算書（間接法）の項目のうち、損益計算書から数字を転記するのは「税金等調整前当期純利益」や「減価償却費」などです。これらの項目は、損益計算書の「税引前当期純利益」や「減価償却費」の数字を転記するだけで埋めることができます（符号に注意してください）。

また、キャッシュフロー計算書（間接法）の項目のうち、貸借対照表の数字を使うのは「売掛債権の増減額」などです。たとえば、「売掛債権の増減額」は当期末の「売掛金」の金額から前期末の「売掛金」の金額を差し引いて計算します。

ここで紹介した項目の具体的な転記方法や計算方法は下図を参考にしてください。

キャッシュフロー計算書の直接法と間接法の比較

直接法のメリットは取引ごとのキャッシュの流れを細かく把握できる点で、デメリットは作成に大変な手間を要する点です。
一方、間接法のメリットは作成に手間を要しない点で、デメリットは取引ごとのキャッシュの流れを細かく把握することができない点です。

直接法と間接法はそれぞれメリットとデメリットがありますので、企業の規模やキャッシュフロー計算書の利用目的に応じて、自社にあった方法を選定するようにしましょう。

分析方法

キャッシュフロー計算書を分析するにあたってまず確認すべきなのは「営業キャッシュフロー」です。営業キャッシュフローがマイナスの会社は本業で得た現金が支払った現金よりも少ないことを意味するので、特殊な事情がない限りは本業がうまく回っていない会社であると言えます。

自社の営業キャッシュフローがマイナスの場合は早急に改善策を立案すべきですし、新規の取引先や融資先の営業キャッシュフローがマイナスの場合は取引するかどうかを慎重に判断した方がよいでしょう。

また、「投資キャッシュフロー」に大きなマイナスがある場合はその年に大規模な設備投資をしたことが想像できますし、「財務キャッシュフロー」がマイナスの場合は順調に借入金を返済していることが想像できます。この想像が正しいかどうかは、キャッシュフロー計算書と合わせて損益計算書や貸借対照表を見ることで確認できます。

キャッシュフロー計算書で得た情報を元に損益計算書や貸借対照表を見ると、会社の状況をより立体的に把握することができるようになります。そういった視点で分析してみてください。

より詳細な分析方法については、こちらの動画で解説しているのでぜひご覧ください。
経理プラス：財務諸表分析講座～キャッシュフロー分析編～

まとめ

今回は、キャッシュフロー計算書の概要や見方、間接法・直接法によるそれぞれの作成方法などをご紹介しました。ただ単に、売上や利益の向上だけで現状把握するのではなく、「キャッシュとしてゆとりがあるか」「新たな設備投資が可能か」といった点を具体的に判断する際に活用できます。また、金融機関では融資の際に、決算書の利益部分とともにキャッシュフロー計算書も重視するケースがありますので、自社でもしっかりと分析できるようにしておきたいですね。

この内容は更新日時点の情報となります。掲載の情報は法改正などにより変更になっている可能性があります。