EBITDAで何が分かる? 計算・評価方法と活用上の注意点を徹底解説

EBITDAで何が分かる? 計算・評価方法と活用上の注意点を徹底解説

「EBITDA」という用語は株式投資やM&Aなどで企業の経営分析を行っている人なら、見聞きしたことがあるでしょう。このEBITDAとは、企業が事業で稼いだキャッシュの額を表す利益指標です。同業種間比較など色々な利用シーンがある一方、活用する際にはいくつか注意すべき点があります。この記事ではEBITDAについて、その意味や活用方法、注意点など基本的な内容をまとめました。

EBITDAとは?

EBITDAは、英語の「Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation and Amortization」の頭文字をとったもの。読み方は「イービットディーエー」「エビーダ」などさまざまです。日本語に訳すと「支払利息・税金・減価償却を差し引く前の利益」という意味で、企業の利益水準を示す経営指標となります。

利益水準の代表的な指標としては、企業が本業で稼いだ「営業利益」があります。この営業利益はその計算上減価償却費を差し引いた利益ですが、減価償却費は実際にはキャッシュが支出されていません。そのため減価償却費が大きい企業では、営業利益が実際にキャッシュベースで稼いだ金額より小さく見えてしまうでしょう。一方、EBITDAはその企業が事業で稼いだキャッシュの額を表す指標になり、営業利益の弱点をカバーします。

また、EBITという利益指標も良く使われています。これらの違いについては、以下の記事をご参照ください。

経理プラス EBITとEBITDA 2つの違い、メリット・注意点を解説

EBITDAの活用方法

EBITDAは、M&Aの他にもさまざまな場面で活用することができます。

グローバルでの比較が可能となる

グローバル経済が進む中、投資判断や企業評価に用いられる利益指標はさまざまです。しかし金利や税率は国によって異なり、減価償却方法の違いによっても営業利益は変動します。

EBITDAは金利や税率、償却方法などの差異要因を排除して、事業で稼ぐキャッシュフローを評価する指標です。そのため、海外との競合他社との収益性評価や海外拠点の業績評価に活用することができます。

初期投資や減価償却費の多い企業の評価

EBITDAは初期投資や減価償却費の多い企業の評価にも活用可能です。例えば製造業や宿泊業は初期投資や減価償却費が大きく、経営指標としてEBITDAを重視する傾向にあります。初期投資や減価償却が大きくても、事業で稼ぐキャッシュフロー(EBITDA)を評価することで投資判断や投資結果を評価することができるのです。

EBITDAの計算例

EBITDAの計算方法は、原則的な方法から営業利益や経常利益を用いた簡便的な方法まで多様です。ここでは3つの方法をご紹介します。

EBITDAの原則的な計算方法

EBITDA=当期純利益+税金+支払利息+減価償却費

EBITDA の定義通りに、当期純利益に税金、支払利息、減価償却費を加算します。

営業利益からの計算方法

EBITDA=営業利益+減価償却費

営業利益は支払い利息や税金を差し引く前の利益です。そのため、減価償却費を加算することで大まかなEBITDAを簡便的に算出することができます。

経常利益からの計算方法

EBITDA=経常利益+支払利息+減価償却費

経常利益は支払利息が含まれている利益です。そのため、支払利息と減価償却費を加算することでEBITDAを簡便的に算出できます。

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EBITDAの評価方法

ここではEBITDAの評価方法を解説します。評価方法にはEBITDAマージンとEV/EBITDA倍率という2つの方法があります。それぞれの計算方法と評価方法を見ていきましょう。

EBITDAマージン

EBITDAマージンとは、売上に対してどれくらいのキャッシュフローを生み出すことができるかを示す指標。EBITDAマージンが大きいほど、収益性が高いことを意味します。なお、計算式は以下の通りです。

EBITDAマージン=EBITDA÷売上高

例えば売上高100億円、営業利益5億円、減価償却費2億円の企業の場合は、次のようになります。

営業利益率=5÷100=5%
EBITDAマージン=(5+2)÷100=7%

EBITDAマージンは、毎年の設備投資や設備投資に伴う減価償却費の変動が大きな企業の経年業績評価をする場合に活用されます。設備投資の変動が大きいと、営業利益では減価償却費の変動の影響が大きく、経年での収益性や成長性の評価が難しくなります。EBITDAマージンでは減価償却費の影響を排除することができるため、適切にキャッシュベースの収益性の分析をすることが可能です。

EV/EBITDA倍率

EV/EBITDA倍率とは企業価値(EV)がEBITDAの何倍かを表す指標です。

M&Aなどにより企業の買収にかかるコストを回収できる年数を表し、値が低ければ低いほど、短い期間で買収コストを回収できることを意味します。一般的にEV/EBITDA倍率の平均は8~10倍と言われており、平均倍率より少ない場合は株式の評価額は割安、大きければ割高になります

計算式は次の通りです。

EV/EBITDA倍率=EV(株式時価総額+有利子負債-現預金)÷EBITDA

例えばEVが50億円、EBITDAが10億円の会社の場合、EV/EBITDA倍率は以下のようになります。

50億円÷10億円=5.0倍

活用上の留意点

ここからは、EBITDAを活用する際に留意しておきたい、2つのポイントについて解説します。

会計基準に基づかない指標

財務諸表から導き出されるFCF(フリーキャッシュフロー)とは異なり、EBITDAは正確なキャッシュフローを表していません。財務会計の経営指標とは違って統一された計算式もなく、あくまで参考指標として理解することが大切です。

また、EBITDAは会計基準に基づいて算出された指標でないため、不正操作が起こりやすいとう問題点もあります。

投資対効果の効果しか表さない

EBITDAは、投資後の効果を評価するには有用です。しかし過剰な設備投資やM&Aの損失を、マイナス要因として反映できないことが問題です。例えば営業利益が赤字でも、減価償却費が大きければEBITDAはプラスになります。減価償却費は投資に必要な借入金の元本返済部分にあたるもの。営業利益が赤字であれば元本償還が難しいと判断できますが、EBITDAだけを判断指標とすると投資の失敗が見えなくなる可能性があります。

また、更なる効果を得るために必要な投資や運転資本も、EBITDAには反映されていません。そのため、EBITDAだけで企業が事業から得るキャッシュフローを評価することには限界があります。

まとめ

EBITDAはキャッシュベースの利益を比較・分析する際、有用な指標として活用することができます。簡単な計算方法を使えば、損益計算書から算出することが可能です。株式投資やM&Aなどで対象企業を評価する場合には、キャッシュベースの収益力を測る一つの指標として活用できるでしょう。

しかし、会計基準に即した厳密な経営指標ではないこと、キャッシュのマイナス要因を評価できないことはEBITDAの経営指標としての限界と言えるでしょう。活用する上での制約があることを理解し、利用シーンに応じて他の経営指標と組み合わせることが大切です。

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