EBITとEBITDA　2つの違い、メリット・注意点を解説

EBITとEBITDAの違いについて、知っているようでも、曖昧なことが多いかもしれません。
「税引後利益」「税引前利益」などは、経理ではよく話されることですが、EBITとEBITDAが何を意味しているものか、しっかりと線引きするのは難しいでしょう。

そこで今回は、EBITとEBITDAについて2つの違いや、それぞれのメリット・注意点などについてご紹介します。ぜひ参考にしてみてください。

また、EBITDAのメリット、計算方法についてはこちらの記事で詳しく紹介をしていますので併せてご覧ください。
経理プラス：EBITDAは3パターンで計算できる！評価方法と活用上の注意点を徹底解説

EBITとは

EBITとは、「Earnings Before Interest and Taxes」の略であり、税引前当期純利益に支払利息を加え、受取利息を差し引いたものです。計算例は次のようになります。

例：EBIT＝税引前当期純利益＋支払利息－受取利息

企業が借り入れをしている場合は、支払利息が発生します。その分、利益が減ってしまうため、支払利息の影響を除いて利益を判断するのがEBITの役割となります。

たとえば、会社を起業した最初のころは、借り入れが多く支払利息の影響が出やすくなり、利益が減少します。起業したばかりの会社の利益を分析するには、借り入れの影響がないEBITで判断することがあります。

EBITDAとは

EBITDAとは、「Earnings Before Interest Taxes Depreciation and Amortization」の略であり、税引前の当期営業利益に減価償却費を加えて計算されたものです。計算例は次のようになります。

例：EBITDA＝税引前当期営業利益＋減価償却費

営業利益に非キャッシュ費用を加えて計算することから、営業キャッシュフローまたはキャッシュベースの利益と考えます。

基本的な解説はこちらの記事でも紹介しておりますので併せてご覧ください。
経理プラス：EBITDAで何が分かる？計算・評価方法と活用上の注意点を徹底解説

EBITとEBITDAの違い

ここからはEBITとEBITDAにはどのような違いがあるのか、詳しく見ていきましょう。

EBITは、借入金の支払利息分を除いて算出される利益です。起業したての企業であれば、資金調達のための借入金が多くなったり、事業の拡大を積極的に行う企業であれば、会社を大きくする目的での借入金が多くなったりすることがあります。この際、借入金の支払利息を加えない利益をみることで、事業そのものの経営状況を判断することができます。

一方のEBITDAは、支払利息に加えて減価償却費も除いて算出される利益です。設備を多用する企業は、減価償却費が膨らみがちとなり、利益率に大きく影響します。そのため、減価償却費を加えない利益を見ることで、企業の比較などをしやすくする狙いがあります。

このように、EBITとEBITDAは減価償却費を利益計算に加えるかどうかが、大きな違いとなります。

EBIT、EBITDAのメリットと注意点

EBITとEBITDAには、どのようなメリットがあるでしょうか。また、注意点についても確認していきましょう。

EBITのメリットと注意点

EBITのメリットは、税引前当期利益に借入金の支払利息を加えることで、事業のスタートアップや事業拡大のために必要となる借入金の利息を除いて評価できる点です。企業が成長中で、積極的な融資を受けているときでも、事業そのものの利益を見ることができます。

EBITの注意点としては、支払利息の内訳をしっかりと把握しなければならないことがあげられます。企業の成長のためのものか、資金繰りのためのであるかを確認しておくことが必要です。

EBITDAのメリットと注意点

EBITDAは、税引前当期利益に、支払利息と減価償却費を加えます。設備投資額が大きな会社は減価償却負担が大きくなり、利益を圧迫してしまいますが、減価償却費を除いて評価できる点はメリットといえるでしょう。

数年単位でみたときに、EBITDAが増加しているなら、事業そのものでの収益は順調に成長していると考えられます。

EBITDAは減価償却費を除くわけですが、どのような設備投資であるかは判断すべき点です。企業は設備投資を一度だけではなく、継続的に行うことも多くあります。長期的にみたときには、成長企業であるかどうかは見極めが必要となるでしょう。

経理プラス：減価償却とEBITDAの関係性と計算方法を詳しく解説！

企業がEBIT ではなくEBITDAを活用する理由は？

企業がEBIT ではなくEBITDAを活用する理由としては、次のことが考えられます。

会計の基準が違う海外の企業と日本の企業を比較できるから
業種の違う企業間で、設備投資、減価償却方法の違いなどがあっても比較できるから

国ごとに税率が違ったり、借り入れに対する利息の金利が違ったりするため、海外と国内の企業を単純比較することはできません。しかし、EBITDAは税引前であり、支払利息を考慮していませんので、税率や金利に左右されず、海外の企業ともフラットな状態で企業間を評価することができるのです。

また、減価償却の方法は、定額法、定率法など企業によって違います。利益の状況を判断しながら、少なく計上するか、多く計上するかの操作が可能なのが実情です。
操作された利益ではなく、事業そのものの本来の利益を判断することができる点こそが、減価償却費を考慮しないEBITDAが多く活用される要因といえるのではないでしょうか。

特に、業種がまったく異なる企業間を比較する場合、設備投資に影響されないEBITDAは有効であるといわれています。