EBITとは？計算方法と３つの活用ポイントを分かりやすく解説！

財務内容を分析する指標として、EBITやEBITDAといったものが存在します。どちらも損益計算書の内容を活用して算出できる値であり、企業の経営状況の分析にも役立てることができるのが特徴です。

今回は、EBITの概要についてご紹介するとともに、EBITDAとの違い、計算方法、活用する際の留意点などについても解説していきますので、ぜひ参考にしてみてください。

また、EBITDAの活用方法については下記記事で紹介していますので、参考にご覧ください。

経理プラス：EBITDAは3パターンで計算できる！ 評価方法と活用上の注意点を徹底解説

EBITとは

EBITとは、「Earnings Before Interest, Taxes」を略した言葉です。Earningsは収益、Interestは利息、Taxesは税金であり、直訳で「利息及び税金控除前利益」を表しています。

損益計算書は、売上高から売上原価と販売及び一般管理費（給与や減価償却費など）を差し引き、「営業利益」が算出されます。ここから借入金などの支払利息が差し引かれることによって、「経常利益」が算出され、さらにここから「特別利益」「特別損失」が差し引かれたものが「税引前当期純利益」となります。

税引前当期利益からは、法人税等が差し引かれ、残った額が「当期純利益」となるわけです。

EBITは、税引前当期利益から支払利息を足し戻した利益（受取利息があれば差し引く）です。支払利息は長期・短期借入金をしている際に発生するものですから、その分、本来の売上から生まれる利益が減少してしまいます。

実際に営業活動から生まれる利益を確認するため、資本の構成に左右される部分は除いたものがEBITとなります。

EBITとEBITIDAの違い

EBITとは別に、EBITDAという指標もあります。EBITDAは、「Earnings Before Interest Taxes, Depreciation, and Amortization」を略した言葉です。Earnings Before Interest Taxesは利息及び税金控除前利益、Depreciationは有形固定資産の減価償却費、and Amortizationは償却費（無形固定資産）を意味します。直訳すると、利息及び税金控除前利益に減価償却費及び償却費を加えたものとなるわけです。

EBITとEBITDAの違いは、利息及び税金控除前利益分に減価償却費及び償却費を加えるかどうかという点です。固定資産の減価償却費及び償却費は現金の支出を伴わない費用ですので、これを足し戻すことで算出されるEBITDAは、簡易的なキャッシュ・フローを見ることができます。

EBITとEBITDAの違いについては「EBITとEBITDA　2つの違い、メリット・注意点を解説」の記事でもご紹介していますので、併せてご覧ください。

EBITの活用法

起業したばかりでも利益を分析

EBITは、起業して間もないベンチャーなどに活用されやすい指標です。EBITは、利息及び税金控除前利益に支払利息を足し戻します。支払利息は借入金が増えればともに増加します。そのため、企業として計画的な設備投資を行ったときでも、借入金を利用して設備投資を行っていれば、通常の税引前利益は圧縮されます。EBITを活用することで、本来の営業活動で得ている利益を測ることが可能です。

大規模な設備投資を行っている企業だけでなく、起業して間もないベンチャー企業などもEBITでの指標が有利です。ベンチャー企業の多くは、立ち上げ当初に資金調達を借入金によって賄います。順調に業績を伸ばしていたとしても、支払利息があることで利益が圧縮される可能性が高く、本来の業績で評価してもらうためにはEBIT活用が役立ちます。

減価償却を分析できる

EBITは、費用として減価償却費が差し引かれて算出された利益です。そのため、大規模設備投資で利益が圧迫されるなど、適切な設備投資ができている状態なのか判断することが可能です。

人事評価ができる

EBITの活用法として、従業員の人事評価もあります。EBITを活用し、企業の資本に対しての付加価値を知ることができますので、従業員の成果を評価するためにも便利です。

EBITの計算方法

EBITは、次のような2つの方法で計算します。

たとえば、①の方法で次のような損益計算書のEBITを算出していきます。

税引前当期純利益27,000円＋支払利息3,000円＝30,000円となり、EBITは30,000円と算出されます。

EBITを計算する上で注意すべき点は、「利益」の項目でどの部分を選択するかです。営業利益や経常利益、税引前当期純利益、当期純利益など分かれており、別の利益の値を用いると正確なEBITが算出されませんので気を付けましょう。

EBITを活用する際の留意点

EBITを活用する際には、次のような点に留意してください。

受取利息を差し引く

EBITを計算する際には、受取利息分を差し引くことになっています。しかし、近年は金利が低く、受取利息がほぼない状態にあることも少なくありません。そのような点から、計算式の中に取り入れないというケースもあります。しかし、たとえ少額であっても、受取利息も考慮して算出しましょう。

足し戻す利息の内容も考慮

EBITを活用するときは、足し戻される利息の内容も考慮する必要があります。起業時あるいは効率化のための大規模な設備投資などでは、借入金も大きくなりがちです。必要な投資としての借入なのか、資金繰りのための借入金なのかでは、キャッシュフローの判断も変わります。それぞれのケースによって個々に判断し、分析することが大切です。

まとめ

今回は、EBITの活用法や計算方法などをご紹介しました。EBITDAとの違いは、減価償却費及び償却費の取り扱いであり、どちらも企業が本来の営業で得る利益をもとに分析するできるための指標です。計算式で用いる利益部分が混同しないように、正確な算出をしましょう。自社の分析のみならず、取引先の分析にも活用してみてはいかがでしょうか。

この内容は更新日時点の情報となります。掲載の情報は法改正などにより変更になっている可能性があります。