EPS(1株当たりの利益)とは? 経理が押さえたい自社分析の方法とは

EPSとは一株当たり当期純利益

EPSとは会社の1株当たりの当期純利益のことです。「Earnings Per Share」の略で、企業の財務分析に指標の1つとして利用されます。会社の財務部門や経理部門の担当者が自社の財務分析(ファンダメンタルズ分析)に用いるほか、投資家による投資判断やM&Aの株式交換比率の算定といった、外部からの評価にも用いられます。なお、EPSの簡易的な計算式は次の通りです。

<計算式>

EPS=当期純利益÷発行済株式総数

 
当期純利益は法人税等の支払い後、つまり税引後当期純利益を使用します。コストを除外し、会社に残った純粋な利益から算定するということです。発行済株式数に自社株を含めるか自社株を除くかは、比較するEPSで統一しましょう。なお、次項で解説しますが、有価証券報告書等に記載される企業のEPSは、自己株式を除いたものとなります。

<計算例>
税引後当期純利益:10万円
発行済株式数:1,000株
EPS:100円(10万円÷1,000株)

会社のIR資料のほか、損益計算書と登記事項証明書からでも計算可能です。

会計基準によるEPSとは

上場企業のEPSは、有価証券報告書で一般に向けた報告が必要です。報告書上はEPSではなく「1株当たり当期純利益」と表示され、計算方法は会計基準による必要があります。会計基準によるEPSの計算式は次の通りです。

<計算式>

EPS= 普通株式に係る当期純利益/普通株式の期中平均株式数

 

普通株式に係る当期純利益とは

普通株式とは、株主としての権利内容に制限のない一般的な株式のことです。損益計算書上の当期純利益から、普通株主に帰属しない利益を控除して計算します。会社は普通株主に発行する普通株式のほか、優先的に配当を受けられる配当優先株式(種類株式)を発行することがあるでしょう。
会計基準によるEPSの計算は、こうした優先配当に係る利益などを除外し、一般的な配当に充てる利益から計算されます。

普通株式の期中平均株式数とは

自己株式を除いた期中の平均株式数のこと。計算は、普通株式の期中平均発行済株式数から、普通株式の期中平均自己株式数を控除して行います。

(参考)1株当たり当期純利益に関する会計基準

 

EPSを見るときのポイント

EPSから読み取れるのは、企業の「収益性」と「成長性」です。収益性からわかることは端的にいうと「企業が効率よく儲けているかどうか」、成長性は「会社が順調に大きくなっているか」となります。

EPS は「1株あたり」の当期純利益です。そのため、収益性を見るときは会社規模に関係なく、算定した数値のまま競合する他社の数字と比較することが可能です。また、自社の過去のEPSを計算してどのくらいEPSが増加したかを確認し、その増加率を他社と比較すると、自社の成長スピードがわかります。EPSの値が競合他社に比べて低い、あるいは前期より低下した場合は、原因を分析することで経営上の問題点を発見することにも繋がるでしょう。

ただし、EPSを見る上で1つ注意点があります。EPSは分母が株式の発行数ですので、株式の発行数が増えればEPSは下がります。これは、いわゆる希薄化と呼ばれるものです。新しく株式を発行する理由はさまざまで、営業活動の評価とは関係ない場合もあります。したがって、EPSが下がった=会社の調子が悪いというものではありません。

 

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EPSが増減する理由

発行済株式総数が増えればEPSは会社の利益に関係なく下がり、逆に発行済株式総数が減れば上がります。

EPSが減少する理由

EPSが下がる理由としてあげられるのが増資です。増資は企業が資本金を増加させることで、一般的には新株を発行することで行います。例えば新しい事業を展開するときなど、会社の資金調達のために行われることがあるでしょう。増資を行えば株式の発行数が増えるため、EPSは下がります。
また、ストックオプションや新株予約権のように将来発行される可能性のある株式を潜在株式と呼びますが、この潜在株式を発行済株式に含めてEPSを計算する場合もあります。したがって、潜在株式の増加によってEPSが減少することもあるのです。

EPSが増加する理由

逆にEPSが増える理由としては、自社株買いや株式併合によって発行済株式総数が減る場合があげられます。株式の増減は会社の収益性や成長性と無関係とは言えませんが、業績評価とは別の話です。したがって、EPSを使った分析を行うときに前期よりEPSが大きく増減していた、あるいは株式の増減があったはずなのにあまり数値が変化していないときは、その理由を把握することで正しい分析に活用できます。 

EPSと他の指標の関係

EPSに関連してよく用いられる指標も、併せて確認しておきましょう。

  • PER(株価収益率)
  • 計算式:株価/1株あたり純利益

    利益に対してどのくらい株価が反映されているかを示す指標です。
     

  • ROE(自己資本当期利益率)
  • 計算式:当期純利益/自己資本×100

    自己資本に対して、どのくらい儲けが出ているかを示す指標です。自己資本は総資産から総負債を控除した額で、自己株式や新株予約権などは含みません。一見するとEPSとは無関係ですが、次のBPSと組み合わせてEPSを計算することができます。
     

  • BPS(1株あたり純資産)
  • 計算式:純資産/発行済株式数

    会社の安定性を見るための指標です。純資産とは総資産から総負債を控除した額で、自己資本とほぼ一致します(自己資本には新株予約権などを含まない点で、純資産と異なります)。

    これらの指標を組み合わせて、次のような計算でEPSを計算することも可能です。

    EPS=株価÷PER
    EPS≒BPS ×ROE/100

    財務分析の指標については、こちらの記事もご覧ください。

    経理プラス:財務分析をするうえで押さえておくべき5つのポイントと重要指標

     

    まとめ

    EPSは会社の収益性や成長性を知るための重要な指標ですが、EPSの値の増減だけで会社の良し悪しを判断することはできません。なぜ増減したか原因を分析した上で、経営上の問題点を発見することが大切になります。
    また、一般的な投資判断の手法に、EPSとPERと掛け合わせて理論上の株価を計算するという方法があります(上記の計算式参照)。増資や併合に関する情報は投資判断の材料となり、機密情報でもあるため、財務分析に役立てると同時に、しっかりと管理をしていきましょう。

     

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    経費精算システム「楽楽精算」

    ● 著者

    石田 夏

    石田 夏

    税理士事務所、上場企業の経理職を経てフリーライターに転身。 簿記やファイナンシャルプランナー資格を活かして、 税務・会計に関する企業向けコンテンツを中心に執筆中。 ポリシーは、「知りたいをわかりやすく」。