知っておくべき原価の種類と原価計算の方法

3回目の今回は、原価の種類と具体的な原価計算方法について説明します。

1回目：原価管理のために押さえておきたい原価計算の基礎知識
2回目：原価計算で押さえておくべき視点と原価管理の重要性

経理プラス：原価計算とは？目的・種類・計算方法・仕訳例など基本知識を解説！

さまざまな原価

原価には用途によってさまざまなものがあります。最初にどのような原価があるかを紹介しておきましょう。

原価と標準原価

• 実際消費量をもって計算した原価を「実際原価」といいます。
  この実際消費量は、正常な消費をいい、異常な原因での消費量は実際消費量に計算に含めません。また予定価格等をもって計算した場合でも、消費量を実際によって計算する場合は、それは実際原価の計算とします。予定価格とは、将来の一定期間における実際の取得価格を予想により定めた価格をいいます。
• 実際原価と比較して差異を分析するために利用する原価を「標準原価」といいます。
  標準原価は現実的標準原価又は正常原価を用います。現実的標準原価とは、異常が発生することなく生産された場合の集計原価で、通常発生しうる材料の減耗損なども含まれます。正常原価とは、過去の比較的長期実績を参考に、将来見通しを加味して決める原価を言います。

製品原価と期間原価

企業会計原則に「費用収益対応の原則」があります。期間損益を計算する上で、収益と対応関係にある費用を当期費用として計上すべきであるというものです。対応関係には売上に対応して費用を認識する「製品原価」、会計期間を媒介として当期の収益に対応させて認識する「期間原価」とに区別されます。

全部原価と部分原価

集計される原価の範囲によって、「全部原価」と「部分原価」に区別されます。

• 「全部原価」とは、商品やサービスで生ずる全部の製造原価又はこれに販売費および一般管理費を加えて集計したもの。
• 「部分原価」とは，そのうち一部分のみを集計したものを言います。
  最も重要な「部分原価」は、変動直接費および変動間接費のみを集計した直接原価（変動原価）です。

原価の形態別分類

具体的な原価計算手順の説明に入る前に、「原価」の形態別分類について知っておきましょう。

原価は財務会計の費用発生を基礎として形態別に「材料費」「労務費」「経費」の3つに分類することができます。

• 「材料費」は材料や原料を仕入れて加工し販売している企業で使います。おにぎり屋であれば、お米の仕入代は材料費になりますし、パン屋であれば小麦粉が材料費になります。
• 「労務費」はモノを作る人に対して払う給料です。これは正社員だけでなく契約社員やパートタイマーに対いて支払う賃金も労務費にあたります。
• 「経費」は「材料費」「労務費」以外のものすべてが経費となります。水道光熱費、旅費交通費、減価償却費、支払手数料などさまざまなものがあります。

原価計算の手順

原価計算は製造業で用いられるものと思われがちですが、全ての業種で利用可能な計算手法です。
説明の中で製品と書いていますが、サービスを含むと考えてください。

原価計算基準では発生した原価を以下の手順で計算し集計します。

1.「費用別計算」

• 「直接費」と「間接費」に分類
  分類する基準は、製品と原価の対応が明確な原価は「直接費」、複数の製品にまたがるような明確に分けることができない原価を「間接費」で分類します。
• 「変動費」と「固定費」に分類
  「変動費」とは売上に対応して増減する費用、「固定費」は売上の増減に関わらず発生する費用とに分類します。
• 「管理可能費」と「管理不能費」に分類
  原価の発生が一定の管理者層によって管理しうるかどうかの分類です。「部」の下に「課」があるような組織である場合、「部」全体にかかる費用について、「課」長は管理不能費ですが、「部」長にとっては管理可能費となります。「可能」「不能」という考え方よりは「原価に対して管理・責任を負うのは誰か」という視点で考えた方が分類しやすいです。

2.「部門別計算」

各種原価を部門ごとに分類します。
部門ごとに分類する目的は、製品の原価を正確に算定するためと、原価管理が効率的に行うためです。工場では、部門は製造部門と補助部門に分けられます。製造部門は製品を製造する工程の部門を主にいい、補助部門とは事務部門などの管理部門などを指します。

製品部門にかかる費用は製品との対応関係がはっきりしていますので、「直接費」となります。
補助部門で発生する原価は「間接費」にあたります。「間接費」はA製品を製造するのにいくらかかったかがわからない原価ですが、製品製造において必要が原価です。そこでそれぞれの製品に割り振る必要があります。これは「配賦」といい、それぞれの製品にいくらずつ「配賦」するかを決めるのに利用するのを「配賦基準」といいます。

それ以外にも一製造部門に直接的に発生するものであるかにより、原価を「部門個別費」と「部門共通費」に分類をします。「部門個別費」は発生した製造部門の原価とし、「部門共通費」は適当な「配賦基準」を用いて各部門へ配賦します。

3.「製品別計算」

製品ごとの原価を求めるための計算になります。
部門別に集計した原価を個数、時間数、度量衡単位等などに応じて割当てて製品の製造原価を算出します。

製品別計算は、生産形態によって大きく「個別原価計算」と「総合原価計算」の2つに分けられます。

• 「個別原価計算」は1つの製品ごとに原価を集計する方法で、種類の異なる製品を個別生産する生産形態に適用されます。
  さらに「製造間接費」について部門別計算を行わない「単純個別原価計算」と、部門別計算を行う「部門別個別原価計算」とがあります。
• 「総合原価計算」は同じ製品を大量生産する生産形態に適用されます。
  さらに製造工程によりいくつもの計算方法があります。

細かい計算方法は説明しませんが、どのような計算方法があるのか紹介しておきます。

まとめ

一通りの原価についてと原価計算の方法について説明させていただきました。

ただ全てを利用しなければならないわけではありません。自社に必要なものを採用すればいいです。そこで次回は私の会社でやっている原価管理について書きます。

私の会社はコールセンター、監視センター、工事、人材派遣、システム機器販売とさまざまな業務の種類があり、異なる原価計算の考え方が必要となります。そのためのこれまで紹介した原価計算の考え方を用いて、私の会社に合う方法で行っています。原価計算は必ずこうしなければならないというものではありません。自社に合う原価管理の方法を探す参考になればと思います。

参考文献：「原価計算基準」

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