貸借対照表の超基本 財務三表の関係性について徹底解説!

貸借対照表の超基本 財務三表の関係性について徹底解説!

財務諸表とは、企業の一定期間の経営成績、財政状態、キャッシュフローの状況を利害関係者に報告するための書類のことです。
その中でも貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書の3書類は、総称して「財務三表」といわれます。この記事では、財務三表について詳しく解説していきます。

財務諸表の目的

財務諸表の目的は、冒頭の通り、企業の一定期間の経営成績、財政状態、キャッシュフローの状況を利害関係者に示すことです。主な利害関係者としては、株主である投資家、仕入先や借入先などの債権者、納税先である国税庁・地方自治体などがあります。

貸借対照表(BS:Balance Sheet)とは?

貸借対照表は、決算日時点の財政状態を示す財務諸表です。貸借対照表は、資産の部、負債の部、純資産の部の3つの部から構成されます。

資産の部には、現金、預金、受取手形、売掛金、有価証券、商品、建物、土地、特許権などの、会社が事業のために所有する資産が含まれます。
負債の部には、買掛金、未払金、借入金などの、会社が負っている負債が含まれます。
純資産の部には、株主からの資本金、過去からの利益の積み上げである繰越利益などが含まれます。

決算日時点における財政状態というのは、会社の資金の「調達方法」と、その「運用方法」を示していると考えることができます。
つまり、負債の部においては仕入先、取引先、金融機関などから、純資産の部においては株主から、それぞれいくら調達しているのかを示しています。純資産の部は、会社の過去から積み上げた利益もその一部を構成します。
一方、資産の部においては、負債の部や純資産の部で調達した資金を、どのように運用しているのか、その運用方法を示していると考えることができます。
貸借対照表には、表示上のルールが定められています。それにより、業種も規模も異なる会社の財務諸表でも、利害関係者が活用することができるわけです。

貸借対照表の表示上のルール1

まず貸借対照表の左側(借方側)と右側(貸方側)は、必ず一致するということです。これが貸借対照表の名称の由来にもなっているわけです。調達額と運用額は必ず一致するわけですから、貸借対照表の右側と左側(貸借)は必ず一致していなければなりません。

貸借対照表の表示上のルール 2

現金に近いものもしくは早期に現金化されるものから順番に、上から並べられる、ということです。
3つの各部は次のように細分化されます。

  1. 資産の部:流動資産、固定資産、繰延資産
  2. 負債の部:流動負債、固定負債
  3. 純資産の部:株主資本

資産の部

流動資産は、現金や預金など現金そのものから始まり、受取手形や売掛金、有価証券や商品など、原則として1年以内に現金化されるものが表示されます。

固定資産は、以下のような現金で回収されるのに通常1年以上かかるものです。

  • 土地、建物、機械装置、工具器具備品、車両運搬具などの有形固定資産
  • 特許権、営業権、ソフトウェアなどの無形固定資産
  • 投資有価証券や保険積立金などの投資等

繰延資産は、翌期以降の売上に対応して費用化されるものであり、換金価値を有さないため、最も下に表示されます。

負債の部

流動負債は、買掛金や未払金、短期借入金など、原則として1年以内に支払期限が到来するもの。
固定負債は、長期借入金や長期未払金など、1年以上後に支払期限を迎えるものが表示されます。

純資産の部

純資産の部は、資産の部と負債の部の差し引きであり、言わば会社のその時点での資産価値を示します。資産より負債の方が大きければ「債務超過」と呼ばれ、破綻する可能性が高いと見られることもあります。
純資産の部は、株主資本と株主資本以外にわかれます。株主資本とは、簡単にいうと株主の持ち分のことであり、株主が出資した資本金や資本剰余金、利益を蓄積した利益剰余金、会社が所有している自社の株式である自己株式から構成されます。

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この貸借対照表からは次のようなことがわかります。

自己資本比率

資金の調達のうち、純資産の部が占める割合を指します。純資産の部は株主から調達したものであり、返済義務がないため、この割合が大きいほうが会社の財務安全性が高いといえます。

流動比率

流動資産と流動負債の比率を指します。流動資産は1年内に現金化できるもの、流動負債は1年内に支払義務があるものになります。そのため流動資産の比率が高ければ高いほど資金繰りはいいと考えられます。逆に流動負債のほうが大きいと、1年以内に資金繰りが破綻する可能性が高いことがいえます。

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損益計算書(PL:Profit and Loss statement)とは?

損益計算書は、会社の各事業年度の期首から期末までの1年間の経営成績を示す財務諸表です。
損益計算書は、まず大きく、経常損益の部と特別損益の部、法人税、住民税及び事業税などを示す部にわかれます。
さらに経常損益の部は、営業損益の部と営業外損益の部に分離されます。

売上総利益は、実務的には粗利益と呼ばれることもあり、売上から商品などの仕入値を示す売上原価を差し引いた後の利益です。
営業利益は、売上総利益から、商品などを販売したり発送したりするために要した販売費、経営管理をするために要した一般管理を差し引いた後の利益です。営業利益は言わば本業での儲けを示します。

経常利益は、営業利益から、受取配当金や受取家賃、支払利息など、本業とは異なる損益を加味した後の利益です。会社の経常的な活動による利益であるため、毎期の経営成績を比較する際に重視されます。

税引前当期純利益は、経常利益から、臨時的に多額に生じた固定資産売却損益や有価証券売却損益を加味した後の利益です。法人税等を考慮する前の利益になります。
そこから法人税等を考慮して、税引後の収益性を示します。

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キャッシュフロー計算書(CF:Cash Flow statement)とは?

キャッシュフロー計算書は、会社の1年間の収支の状況を示し、営業活動によるキャッシュフローの部、投資活動によるキャッシュフローの部、財務活動によるキャッシュフローの部から構成されます。

営業活動によるキャッシュフローの部は、その名のとおり本業による収支を示します。
営業活動によるキャッシュフローを示す方法として、収入と支出のそれぞれの総額を直接示す「直接法」と、損益計算書の当期純利益から始めて、会計上の利益とキャッシュフローとの相違となる項目を調整して営業活動によるキャッシュフローを示す「間接法」がありますが、一般的には後者が多く用いられます。

営業活動によるキャッシュフローと投資活動によるキャッシュフローを合算したキャッシュフローを「フリーキャッシュフロー」といいます。これは会社が稼ぎ出したお金のうち、事業を維持するために必要な設備投資等の支出を差し引いた後の、最終的に会社の手元に残る収支を示します。

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財務三表の関係性

貸借対照表は期末時点の財政状態を示すため、その時点のストック情報となります。一方、損益計算書とキャッシュフロー計算書は、一定期間の経営成績や収支状況を示すためフロー情報を表します。
損益計算書で算定された一定期間のフローである当期純利益は、貸借対照表の純資産の部にストックとして加算され、次期以降に繰り越されていくことになります。

損益計算書で一定期間の経営成績である損益の状況を示し、そこで算定された当期純利益をキャッシュフロー計算書により収支の状況に変換することで、収支の面からの経営成績を分析することができます。
そしてキャッシュフロー計算書は、期首と期末の現金及び現金同等物の増減額を、営業活動と投資活動と財務活動の3つの活動に細分化して分析しているわけですが、期首と期末の現金及び現金同等物は、前期と今期の決算時点の貸借対照表の流動資産の中に、ストック情報として含まれることになります。

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財務三表から分かること

財務三表を横断して分析することで、企業の「収益性」、「安全性」、「資金繰り」、などを分析することができます。
例えば、貸借対照表の純資産の部と損益計算書の当期純利益を比較することで、株主からの投資額を何年で回収できるのかといった投資利益率を分析することができます。

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まとめ

財務三表を活用するには、それぞれの立場から、自分の目的に合った指標を適切に用いることが重要です。指標の種類とその内容、活用方法については、こちらの記事をご参照ください。

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● 著者

山本 邦人

山本 邦人

監査法人、コンサルティング会社にて経営改善支援業務に従事後、平成17年に独立。 現在は中小・中堅企業を中心に、200件を超えるクライアントの税務・財務顧問として業務を行う。税金面だけではなく、事業の継続的な発展という全体最適の観点からアドバイスを行う。