売上総利益・粗利益の計算方法とは?営業利益との違いも解説

売上総利益・粗利益の計算方法とは?営業利益との違いも解説

企業の利益を表すものに「売上総利益」があります。一般的に「粗利」ともいわれるもので、経理担当者以外の方でも聞きなれた言葉かもしれません。この他に利益を表す「営業利益」というものもありますが、売上総利益とは何が違うのか分からないという方もいるのではないでしょうか。

この記事では、売上総利益について詳しくご紹介するとともに、その他の利益との違い、業種ごとの平均的な売上総利益率なども詳しく解説していきます。それぞれがしっかりと区別できるように確認しておきましょう。

売上総利益とは

売上総利益は、会社が1年でどれくらい利益を出したかを表すもので、財務諸表の損益計算書に記載される項目のひとつです。「粗利」「粗利益」とも呼ばれており、売上高から売上原価を差し引いた大枠での利益と捉えることができます。売上総利益を売上高で割った売上総利益率を算出でき、同業他社と仕入れ費用や製造原価の競争力を比較することができます。

売上総利益(粗利)=売上高-売上原価

※製造業では売上原価=製造原価

売上総利益と営業利益、経常利益等の違い

売上総利益(粗利)の他にも、損益計算書に記載されている利益関連に「営業利益」「経常利益」「税引前当期利益」「当期純利益」があります。損益計算書が当期分の業績を示すものと理解している方でも、利益に関する項目が複数でてくるため、混同しやすいものです。それぞれの利益について、改めて確認しましょう。

営業利益

営業利益は、売上総利益から売上原価以外の支出を差し引いたものです。売上原価以外の支出とは販売費及び一般管理費のことであり、従業員の給与や事務所の家賃、通信費といった経費の支出を指します。売上総利益(粗利)から経費などが引かれたものですから、営業利益の方が金額は少なくなります。

営業利益=売上総利益(粗利)-販売費及び一般管理費

なお、営業利益などについては、こちらの「営業利益と経常利益は何が違う?分析時の3つのポイントを紹介」の記事でもご紹介していますので、あわせてご覧ください。

経常利益

経常利益は、営業利益から本業以外の収益を加算したり損益などを差し引いたりしたものです。たとえ本業で営業利益が出ていても、本業以外の損益などが大きい場合は利益が圧縮されます。営業外費用には、借入金や利息などがあります。

経常利益=営業利益+営業外収益-営業外費用

税引前当期利益

経常利益に特別に発生した利益や損失を反映したものが、税引前当期利益です。特別な収益には、不動産の売却で得た利益などがあります。通常は発生しないスポット的な収益や損益などです。

税引前当期純利益=経常利益+特別収益-特別損失

当期純利益

当期純利益は、税引前当期純利益から法人税・住民税・事業税を差し引いたものです。最終的に会社に残る利益と考えれば分かりやすいでしょう。

当期純利益=税引前当期純利益-(法人税+住民税+事業税)

営業外収益や特別利益が大幅にある以外は、売上総利益(粗利)から当期純利益まで、段階的に差し引かれることになります。そのため、売上総利益(粗利)でプラスが出ていても、当期純利益ではマイナスに転じることがあるのです。どの段階でマイナスになるかによって、その要因を明らかにできます。

売上総利益の計算方法

売上総利益(粗利)は、売上高から売上原価を差し引きます。そのため、まずは売上原価を確定させなければなりません。売上原価は、商品の仕入額や仕入れに関わる費用などが含まれます。建設業などの製造業の場合は、売上原価ではなく製造原価を用います。製造原価には、材料費や施工費、維持管理に関わる費用全般が含まれます。

【計算例】売上高300万円、売上原価(製造原価)250万円

300万円-250万円=50万円(売上総利益)

売上総利益率の業種別平均値

売上総利益は、事業の業種によって目安となる割合が異なります。原価率の高い産業は利益率の割合が低い傾向があり、原価率の低い産業は利益率が高い傾向があるのが特徴です。中小企業庁の統計調査による資料から、業種別の平均値を確認しましょう。

業種売上総利益率の平均値
建設業23.02%
製造業21.03%
卸売業15.23%
小売業30.92%
運輸・郵便業22.38%
サービス業39.60%
不動産業41.96%

参照:政府統計の総合窓口(e-Stat) 中小企業実態基本調査
サービス業は業種として幅広いため、さらに細分化された数値がありますが、全体として建設業は製造原価が高くなりがちなため、売上総利益が抑えられています。

売上総利益を上げるには

損益計算書では段階的に利益が圧縮されていくわけですが、そもそも売上総利益が確保されなければ、最終的に当期純利益を確保できなくなります。売上総利益を上げる手段としては、次のような方法が考えられるでしょう。

売上を上げる

分母となる売上高を上げることは、売上総利益に直接的な効果があります。右肩上がりの成長が企業にとって理想的ですから、まずは前年伸長の目標を定めて全社的に取り組むことが大切です。

売上高を増やす手段として、商品・製品に付加価値を与える方法が挙げられるでしょう。同じものでも高値の取引が可能になるため、売上高の増加が期待できます。

費用を減らす

売上高が前年同様である場合でも、売上原価を減らすことで売上総利益を上げられます。売上原価は、商品・製品の仕入れ原価だけではなく、仕入れに関わる費用も含まれます。無駄なコストを減らすことで、現状維持でも利益増加につながります。

製造業では、製造過程に必要な支出はすべて原価に反映しますので、ひとつひとつの工程において無駄なコストがないかしっかりと見直しすることが必要です。原材料のコスト削減もありますが、表面化しにくいコストとして業務効率化があります。根本的な業務改善が図れるようコンサルタントに相談するなど、客観的な意見も積極的に活用しましょう。

まとめ

今回は、売上総利益の概要やその他の利益との違い、売上総利益を上げる方法などについてご紹介しました。損益計算書で見慣れている場合でも、どのように計算されているか正しく理解できていなければ後々困ってしまう可能性があります。それぞれの計算式をしっかりと把握し、今後の経理業務に活かしてみてはいかがでしょうか。

この内容は更新日時点の情報となります。掲載の情報は法改正などにより変更になっている可能性があります。

経費精算システム「楽楽精算」

監修 税理士 谷澤 佳彦

1993年に税理士資格を取得し、「谷澤佳彦税理士事務所」を開設。近年は相続・事業承継に対する税務相談を数多く対応する。司法書士や不動産鑑定士など他の専門家とタッグを組み、組織として企業の繁栄・事業承継をサポートすることも得意とする。AFP(Affiliated Financial Planner) 資格を 2002 年に取得、 2 級 FP 技能士資格を2003 年に取得。

谷澤佳彦税理士事務所