【まとめ】経理プラス 人気記事ランキング(2016年2月)

【まとめ】経理プラス 人気記事ランキング(2016年2月)

こんにちは!経理プラス編集部です。

本日は2016年2月の人気記事ランキングをご紹介いたします。
経理担当者の皆様が、どの記事に注目していたのか、読み逃していた記事がないか、ぜひチェックしてみてください。

【第1位】:領収書等のスキャナ保存制度の規制緩和、平成28年度税制改正大綱を解説!

領収書等のスキャナ保存制度の規制緩和、平成28年度税制改正大綱を解説!2月最も注目を集めた記事は、領収書等のスキャナ保存制度の規制緩和、平成28年度税制改正大綱を解説!でした。平成28年度の改正により、電子帳簿保存法の要件が大幅に緩和されることで、経理業務のさらなる効率化が期待されています。電子帳簿保存法の改正ポイントと平成28年度の要件緩和で今までの業務がどのように変わるのか、分かりやすく解説しています。去年の秋に出された領収書のスマホ撮影解禁のニュースと合わせてチェックし、電子帳簿保存法への理解を深めてみてはいかがでしょうか。

経理プラス:【経理ニュース速報】領収書のスマホ撮影が2017年から解禁!原本破棄可能に

【第2位】:即戦力を見極める!経理スタッフ採用のコツ-CFOを目指す経理担当者のためのスキルアップ講座-

即戦力を見極める!経理スタッフ採用のコツ-CFOを目指す経理担当者のためのスキルアップ講座第2位には、即戦力を見極める!経理スタッフ採用のコツ-CFOを目指す経理担当者のためのスキルアップ講座-がランクインしました。採用がうまくいかないと、思っていた業務を任せることができず、月次決算や年度末決算など仕事の負担がかえって増えてしまう、そんな場合もあります。このようなミスマッチを防ぐため、将来自分の右腕となってもらえる資質がある経理スタッフ採用をするために必要なポイントをお話していますので、新しいスタッフを採用する際の参考にしてみてくださいね。

【第3位】:経理なら利用したい4つのExcel機能

s_経理なら利用したい4つのExcel機能経理業務を円滑に進めていくためにExcelの活用が欠かせない今、第3位に経理なら利用したい4つのExcel機能がランクインしました。経理業務では様々な資料の作成を求められますが、会計ソフトだけでは求められている資料を作成することは難しいです。そのため、経理担当者にとってExcelスキルの向上は必要不可欠です。経理担当者の業務にすぐに役立つ便利な4つの機能を紹介していますので、日々の業務効率化のためチェックをしてみてはいかがでしょうか。

こちらの記事もおすすめです。
ピボットテーブルを活用して会議資料作成

【第4位】:【インタビュー】コンサルタントに聞く、経費精算のシステム導入による業務改善事例

遠座さんインタビュー第2弾TOP第4位は第4位は【インタビュー】コンサルタントに聞く、経費精算システム導入による業務改善事例がランクインしました。経費精算システムの導入を検討している際、実際に経理費精算システムを導入するとどれくらいの効果があるのか、気になるところかと思います。今回は3つの事例を元に、具体的に経費精算システムを導入するとどのような効果やメリットが得られるのか、お話をいただきました。経費精算業務の効率化を検討している経理担当者の方は是非ご一読ください。

こちらの記事もおすすめです。
【インタビュー】経費精算をシステム化したいあなたへ システム選定と導入に押さえておきたいポイント

【第5位】:請求書の電子化をいつごろ検討すべき?必要度をチェックリストで確認!

請求書の電子化いつごろ検討すべき?必要度をチェックリストで確認!最後にランクインしたのは、請求書の電子化をいつごろ検討すべき?必要度をチェックリストで確認!でした。請求書を電子発行する「請求書電子化」への取り組みが盛んになってきています。「請求書電子化」をすることで業務効率化などのメリットが得られる一方、実際に請求書の電子化が必要なのか判断することは難しいのではないかと思います。請求書電子化をするべきか否か、判断に役立つ請求書電子化のチェックリストを作成いたしましたので、請求書電子化を検討している経理担当者の方は是非確認してみてください。

こちらの記事もおすすめです。
請求書、支払明細、納品書…帳票発行をまとめて効率化!電子請求書発行システムとは?

最後に

いかがでしたでしょうか。
今月は電子帳簿保存法改正の記事が1位にランクインしました。電子帳簿保存法の改正は、引き続き経理担当者にとって注視すべきニュースのようですね。「経理プラス」でも随時動向をお知らせいたしますので、ぜひチェックしてみてください。
3月もたくさんの記事をお届けしてまいりますので、お楽しみに!

この内容は更新日時点の情報となります。掲載の情報は法改正などにより変更になっている可能性があります。