経理担当者が身につけるべきITスキル

「社内で経理社員がいなくなる!?~5年後に無くなる経理業務と無くならない経理業務~」という記事にて、「今後の経理担当者はITサービスを上手く活用することが重要」と紹介いたしました。

今回は、「経理担当者がITサービスを上手く活用するためにはどうすればよいのか?」について紹介いたします。

 

経理担当者がITスキルを身につけなければならない理由

冒頭で申し上げたとおり、これからの経理担当者はITサービスを上手く活用できることが求められます。言い換えれば、ITサービスを上手く活用できなければ、5年後、10年後に経理担当者として付加価値を生み出せない可能性があります。

では、ITサービスを上手く活用する、とは具体的にどのようなことをいうのでしょうか?

例えば、新規事業の立ち上げにより大規模な経理業務が必要になったとします。
選択肢としては大きく3つです。

  1. 経理人員を採用する
  2. 社内のITを駆使する
  3. 社外のITサービスを導入する

従来は1を選択する企業が多かったかもしれませんが、ITやWEBサービスの進化により、2や3を選択する企業が少しずつ増えています。

このような状況の中で経理担当者が生き残るためには、2や3を理解するだけでなく、2や3を自ら実行できるITスキルを身につけることが必要です。

では、ITスキルを身につけるためにはどうしたらよいのでしょうか?

ITスキルを身につけるといっても、プログラミングの学習をはじめなければいけない、といった難しい話ではありません。

今回は、経理業務の延長線上でITスキルを身につけることができる方法を2つ紹介いたします。

 

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システム開発プロジェクトのマネジメントをできるようになる

システム開発プロジェクトとは、社内や社外のシステムリソースを活用して、経理業務の自動化を行うことです。

経理業務を詳しく知らないシステムエンジニアに自動化を依頼することになるので、何をどのように自動化したいのか具体的に説明できなければなりません。

また、社内のシステムリソースを使うのであれば人的コスト、社外のシステムを利用するのであれば外注コストや利用料が発生しますので、自動化の目的や効果、コストを明確にし、上司や経営層が適切に判断できるように準備を行いましょう。

具体的な進め方の一例を下記にまとめました。

  1. 開発の目的、要件、効果、工数をまとめる
    目的:現状の課題、それに対する解決方法を具体的に記載する
    要件:実現したい機能を作業レベルで細かく記載する
    要件:実現したい機能を作業レベルで細かく記載する
    工数:開発目安を記載する
    ※この一連の作業が最も重要です。システムエンジニアや関連する事業部メンバーと相談を行いながら進めましょう。
  2. 1の内容を資料に落とし込み、上司や経営層に説明し、承認を得る
  3. 担当システムエンジニアに設計を依頼する
  4. テスト実施
    ※現状の作業と開発したシステムの双方を同時に動かし、完全に一致することを確認しましょう
  5. リリース

システム開発プロジェクトのマネジメントは、社内のみならず社外のITを活用するためにも必要なスキルです。是非チャレンジしてみてください。

 

自分でAccessやExcelでマクロが組めるようになる

経理担当者がITを活用する上での理想形は、経理担当者自身がITを駆使し自己解決できることです。
これが可能になれば、社内のシステムエンジニアの工数を使うこともなく、また、社外のサービスとの連携も円滑に進みます。

そのためには、使い慣れたAccessやExcelでマクロを組むことを目指しましょう。

マクロとは、簡単にいうとAccessやExcelの作業をボタン1つで動かすことができる機能のことを言います。
マクロを組めるようになれば、ある程度の作業であれば自力で自動化することができます。

はじめは難しいかもしれませんが、入門書を購入する、WEBで調べる、システムエンジニアに教えてもらう、など様々なツールを使って是非身につけましょう。

 

まとめ

ITやWEBサービスの進化により、5年後、10年後の経理担当者はITスキルを身につけていることが必須条件になる可能性があります。
今のうちからITスキルを身につけ、付加価値を生み出し続ける経理担当者を目指しましょう。

 

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経理業務改革セミナー
● 著者
小嶋 光一 (株式会社もしも 経理マネージャー)

小嶋 光一 (株式会社もしも 経理マネージャー)

2006年9月、株式会社さくら綜合事務所に入社し、法人・個人の税務申告業務に携わる。2007年4月、株式会社もしもの創業メンバーとして入社し、経理業務・税務申告業務・監査法人対応等の幅広い業務を1人で手掛ける。現在もITの力を駆使した大幅な業務効率化を実践中



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